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「ポケモンGO(Pokemon GO)」と「XPORTER」の相性が良すぎ?

※画像はゲーム説明画面のスクリーンショットに加筆したイメージ画像です。元画像の著作権は株式会社ポケモン、任天堂株式会社、Niantic, Inc.に帰属します。


世界中で話題の的となっているゲーム「ポケモンGO(Pokemon GO)」、本日時点(19日)ではまだ日本でリリースされていませんが、近日中にダウンロードできるようになるでしょう。


Ingressの世界とポケモンの世界が融合してできたこのゲームの世界観は、実生活に重なったバーチャルの世界を認知しながら行動するというリアルとバーチャルが融和した新しい時代の幕開けを予感させます。色々な社会問題を引き起こし、その弊害について警鐘をならす意見も多々ありますが、今後、このようなAR(拡張現実)やVR(仮想現実)のテクノロジーはゲームのみならず生活のあらゆる場面に取り込まれて進化していくことは間違いなさそうです。


さて、大げさになりましたが「ポケモンGO」の副次的な効用として、屋外での活動が活発になることで健康的な生活につながることが期待されています。米国の一部の専門家からはうつ病や引きこもり対策に効果があるとの指摘もされています。
このような側面からみると「ポケモンGO」はスポーツやフィットネスに匹敵するフィジカルなゲームとも言えます。


一方、スポーツ用のスマートフォン・ホルダーとして開発された「XPORTER」ですが、最近では介護の現場や建設工事現場で機動的なホルダーとして利用されることも増えてきており、その汎用性の高さが認識されつつあります。

ゲームではIngressをプレイする方達にもご愛用いただいており、屋外のゲームプレイにも最適です。


先行リリースされたアメリカ国内で熱狂的にプレイする人たちの姿を見ると、スマートフォンを片手に持って往来を歩いたり走ったりしています。
“落ちない、両手が自由に使える、予備バッテリーを同時に装着できる。”などゲームを楽しむための機能が揃っている「XPORTER」をポケモントレーナーのスターターキットに加えていただければプレイ中のゲームにより集中することができます。


アメリカでは現在、「ポケモンGO」フィーバーの影響を受け好評販売中です。


マイナンバーカード どうなるの?



何かと話題(問題?)の多いマイナンバーカードですが、いよいよこの1月から交付が始まります。自治体の手続きの遅れのよって実際は3月くらいになるところもありそうですが…。

今さら目新しい情報ではないかもしれませんが、今後、日本でこのカードがどのように浸透し、使われていくのかを予測するために他国の先例を調べてみました。その内容をご紹介したいと思います。

よく、引き合いに出されるのが米国のソーシャルセキュリティナンバーですね。
もともとニューディール政策の社会保障プログラムの一環として制定されたもので、不況の中、貧困にあえぐ国民のセーフネットを実現するために発行されました。
納税・年金受給などの公共福祉サービス利用時に加え、銀行口座を開く際や与信を受ける時にも提示を要求されるため、事実上の国民識別番号といえます。

歴史が古いだけあって、カードには所有者の名前と番号のみが記載され、写真もなくICチップも搭載されません。必要なのは番号のみなので多くの国民は番号を暗記してカードを持ち歩くことはないといいます。
ただ、番号だけわかれば他人への成りすましも簡単にできることから悪用による被害が近年問題になっており、政府は新たな国民ID制度を模索中ですが、国民のプライバシー意識の高い米国なので実現には時間が掛かりそうです。

次に、韓国の場合は、住民登録番号という国民ID制度がありますが、もともとは、主に保安・国防を目的として1960年代に導入された番号制度が起源であり、最近まで常時携帯することが義務付けられていました。

現在は携帯義務は解除されたようですが、公的証明としての使用以外でもホテル予約、ホテルチェックイン、航空便予約とチェックイン、鉄道予約や購入などの民間サービス利用の際にも提示を求められるためほとんどの国民が常時携帯しているそうです。(※職務質問の際にも必須らしい。)
こちらのカードには番号のほかに住所・氏名・顔写真・指紋などが記載されています。

さて、電子政府の推進が最も進んでいる北欧ですが、その中でも国民IDが幅広いサービスに活用されているのがデンマークですね。
CPR(Central Persons Registration)番号と呼ばれる個人識別番号が広く用いられていて、電子政府ポータルを利用する時だけでなく、社会保障としての医療・教育・福祉などのサービスを受けるときや、銀行での個人認証、公共図書館の本の貸し出し、教育(大学の入学手続、試験の際の本人認証)、免許取得時や電話の契約など民間サービスにも使われているそうです。

意外だったのはIDカードの発行はすでに停止されているらしく、現在はIDカード自体を認証手段として利用できず、CPR番号とワンタイム・パスワードの組み合わせだけで多様なサービスを受けることができます。

図書館での本の貸し出しや、銀行での個人認証などデンマークのシステムが日本政府の目指しているところと近いような気はしますが、カードの発行をやめてしまったところはすごく合理的で日本では実現しないでしょうね。

見せてはいけない個人番号が記載されたIDカードを諸々のサービスを受けるために持ち歩くという矛盾、いつかこの矛盾から開放される日が来るといいのですが…。

番号法条文の参考資料はこちら⇒
※正式名称:行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律




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東急ハンズメッセへ行こう! (名古屋地区)


今年の春から名古屋地区で利用開始された非接触ICカード乗車券「manaca」も利用者の間では定着し、今や持っていることが当たり前になりつつあるようです。

発売当初は駅の改札の混雑もひどかったのですが、もう、ICカードを切符読み取り口に差し込んで駅員さんを泣かせる人はいないのでしょうか?(^^;)

さて、 いつもお世話になっている東急ハンズさんですが、今年も恒例のハンズメッセの時期がやってまいりました。
名古屋地区の2店舗ではFROMWEST販売中の改札エラー防止パスケースもメッセ特別価格での販売を予定しています。お近くの方はぜひお立ち寄りください。

どちらの店舗も8月25日(木)〜31日(水)の開催予定です。
東急ハンズ名古屋店
東急ハンズANNEX店


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ニューヨークの改札事情はいかに?


磁気ストライプカードとトークンからなかなか離れられない米国でもようやく非接触ICカードで交通機関に乗車することが当たり前の風景になりそうです。

ご紹介のビデオは今年の6月からニューヨークの地下鉄やバスでペイパス(MasterCard)をかざして乗車するパイロット・プログラムが実施されている様子です。

iPhoneに非接触型MicroSDカードを装着し、VISA提供のpayWaveアプリケーションを実行することでiPhone端末をVISAカードとして使用でき、改札や小売店の決済端末にかざすだけで支払いを完了するシステムも現在テスト運用中ですが、2大クレジット会社は小額決済市場を押さえるために熾烈な戦いを続けているようです。

色々なタイプがあり、クレジット・カードやデビット・カードもしくは携帯端末でも利用できますが、実際の利用面からするとカードタイプの方が利便性も汎用性も高いような気がします。

いずれにせよ、世界中に普及するVISAやMasterCardで電車に乗ったりコンビニでの決済ができるようになれば、先進性で勝っていた日本の決済システムは国際標準から置き去りにされてしまうかもしれません。




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後発途上国のバンキング事情。そこには最先端技術が!
Opportunity International(オポチュニティー・インターナショナル)。ご存じの方も多い貧困層向けのマイクロ・ファイナンスを実施する非営利団体ですが、アフリカやアジア、南米の低所得者に事業を起こすための小額融資を行うことで生活の安定を図り自立を促す仕組みとして世界中から注目を集めました。



その将来性やビジョンに共感しシティ・グループ、ナイキやクレディ・スイスなど多くの企業が参画・支援をしています。貸出融資の完済率は98%を超える優良事業となり、今や世界で最も未来性と意義のある金融サービスと言っていいほどの成功事例になりつつあります。
※2008年事業実績データ⇒

いままで大手の金融機関では貸し付けなど考えられなかった低所得者に多額ではなく生活に見合った適切な融資を行い、事業計画や返済計画などにも踏み込み指導をしたり職業訓練を施すなどして借り入れる側と二人三脚で返済原資を確保する手法を実施しています。

このマイクロ・ファイナンスの更なる拡充に向け、生活インフラも整備されていない地域に住む人に適切にサービスを届けるために移動通信や生体認証などの最先端技術が役立っているようです。

未開の山村に銀行やATMがあるわけもなく、移動ATMや携帯電話通信を利用して融資の実行、貯金や支払いの処理ができるよう整備が進められています。
また、識字率の低さから自分の名前すら掛けない人も多く、公的なIDも持たないため指紋による本人認証が用いられています。



今まで、お金はコーヒー豆袋に入れておくのがあたりまえだった人たちがいきなり数千キロ以上離れた銀行にお金を預けたり、融資を受けたり、支払いをする…。技術革新から受けられる恩恵は計り知れません。
もともとは営利を目的とした事業ではありませんでしたが、マーケティング的にみると実質的な金融のロング・テール化とも言えるのではないでしょうか?

ICT技術が進化することによって、今までは実現できなかったサービスが世界中の人に届けられるようになる。社会は確実に新しい時代に入りつつあると感じます。



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「NO TRASH NEW YORK」 2030年のマンハッタン

NO TRASH NYC 2030 from IDEO on Vimeo.


IDEO New Yorkがイメージする2030年のゴミのない街マンハッタンでの生活を表現したビデオ「NO TRASH NEW YORK」をご紹介します。

米国のデザイン・コンサルティング会社IDEOが主催するリビング・クライメット・チェンジ活動の一環として環境保護をテーマとしたビデオを募集しています。

2030年におけるサスティナブルな都市のイメージをあなたはどのように表現しますか? 気候変動による環境危機に対してどのような活動をすることが可能なのかを考え、行動することが私たちには求められています。

このビデオのエンディングには“リユース”、“リペア”、“リパーポス”、“レスポンシブル”の通常の3Rsとは少し違う4Rsのメッセージが出てきますが、最後の“レスポンシブル”(責任がある)は非常に重要な言葉だと思います。
一人ひとりが自分の行動に責任をもつことで地球の未来を、ひいては我々の未来を変えることができます。

チャレンジしてみたい方、応募はこちらから
The Living Climate Change Video Challenge⇒
受付締切:2010年5月25日(火)

ちなみに、ビデオをみた感想としては、一部の最新テクノロジーを利用している場面を除けば、全体的に日本では昔から日常的に見られたライフスタイルに戻ったようなノスタルジックな印象を受けたのは気のせいでしょうか?
良い慣習は残しながら新しいテクノロジーと共存させるバランス感覚が必要ということでしょう…。


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